FIREに必要な金額はいくら？生活費・年代別の早見表

1.必要額の基本式「年間支出 × 25倍」

FIREに必要な資産の目安は、次のシンプルな式で計算できます。

これは4%ルールの裏返しです。資産の4%で1年の生活費をまかなうということは、必要資産は年間支出の「1 ÷ 0.04 ＝ 25倍」になる、という関係です。

たとえば年間支出が300万円なら、300万円 × 25 ＝ 7,500万円が一つの目安になります。月25万円で暮らすなら、年300万円ですから同じ計算です。

2.生活費別・必要資産の早見表

毎月の生活費から、4%ルールに基づく必要資産の目安をまとめました。

右端は、より安全側に倒した取り崩し率3.5%（必要資産は約28.6倍）の場合です。日本では税金や為替の影響があるため、4%より保守的に見積もる考え方も有力です。

生活費を固定した個別ページでも試算できます：年間生活費240万円の必要資産・300万円・360万円（ほかの条件は条件別シミュレーション一覧）。

3.年代でも必要額は変わる

同じ生活費でも、何歳でリタイアするかによって必要額の考え方は変わります。リタイアが早いほど、資産を取り崩す期間が長くなるためです。

• 30代でのFIRE：取り崩し期間が50〜60年と非常に長い。4%でも資産が尽きるリスクが上がるため、取り崩し率を3〜3.5%に抑える、または労働収入を一部残すサイドFIREが現実的。
• 40〜50代でのFIRE：期間は30〜40年程度。4%ルールが想定する期間に近く、目安として使いやすい。
• 50代後半以降：公的年金の受給開始が近く、年金で生活費の一部をまかなえるため、必要資産は早見表より少なくて済むことが多い。

年代を固定した詳しい試算は30代・40代・50代・60代でFIREするにはの各ページをご覧ください。

4.早見表をうのみにしない3つの注意点

• 税金・社会保険料：取り崩した運用益には約20%の税金がかかり、国民健康保険料・国民年金保険料も必要です。額面と手取りは違います（詳しくはFIRE後の税金と社会保険料）。
• インフレ：物価が上がれば必要な生活費も増えます。25倍はあくまで現在の支出ベースの目安です。
• 暴落のタイミング：リタイア直後に暴落が来ると、平均リターンが同じでも資産が尽きやすくなります（シーケンスリスク）。

5.自分の数字で確かめる

早見表は「ざっくりの目安」です。実際には、年金・退職金・労働収入・取り崩し方・運用利回りなど、人によって条件が大きく異なります。これらを加味した精緻な見積もりには、シミュレーションが有効です。