FIREに必要な資産はいくら？

年間の生活費・年齢・目標の成功率を入れるだけ。過去37年の世界株価実データを使ったモンテカルロ法で、FIREに必要な初期資産額を逆算します。登録不要・完全無料です。

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年間の生活費（取り崩し額）

万円/年

現在の年齢

歳

資産を持たせたい年齢

歳まで

目標とする成功率（生存率）

※ デフォルトの年利は過去37年（1988〜2024年）のMSCI ACWI（全世界株・円建て）の実績を使用しています。取り崩しは定額（インフレ・現金活用なし）の簡易条件です。より細かい条件はくわしいシミュレーターで設定できます。

「目標とする成功率」はどう選ぶ？

本ツールの特徴は、よく知られた「年間生活費の25倍」という固定の目安（4%ルール）をそのまま使うのではなく、あなたが許容できる失敗確率から必要資産を逆算する点です。成功率（生存率）の設定の目安は次のとおりです。

成功率	意味と向いている人
90%	10回に1回は資産が尽きる計算。サイドFIREなど労働収入で立て直せる余地のある人や、年金までの「つなぎ」期間の試算向け。必要資産は小さめに出ます。
95%	標準的なバランス。本ツールの初期値。安全性と必要資産の大きさの折り合いがよく、多くの試算で使われる水準です。
99%	かなり保守的。必要資産は大きく増えますが、再就職が難しい年代で完全リタイアする場合や、絶対に取り崩し計画を変えたくない人向け。

成功率を上げるほど必要資産は増え、そのぶん達成（リタイア）は遅くなります。「どこまでの失敗確率なら受け入れられるか」と「あと何年働く期間を延ばせるか」のトレードオフで決めるのが現実的です。数字の読み方はシミュレーション結果の見方で詳しく解説しています。

「25倍」の目安と逆算結果がずれる理由

同じ年間生活費でも、運用期間の長さと目標成功率によって必要資産は変わります。30年もてばよい60歳と、45年もたせたい40代では、必要額は別物です。また、リタイア直後に暴落が来るシナリオ（シーケンスリスク）を成功率に織り込むため、期間が長く成功率が高い条件では、単純な25倍計算より大きめの金額が出るのが普通です。逆に、期間が短い・年金収入を見込めるなどの条件では25倍より小さくなることもあります。生活費別・年代別のおおまかな目安を先に知りたい方は必要金額の早見表をご覧ください。

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