シミュレーターに戻る
【実測】定額と定率はどっちが長持ち？10,000通りで比較検証
「取り崩しは定額と定率どっちがいいのか」。理屈の比較は多くても、実際の数字での比較は意外と見つかりません。本記事では当サイトのシミュレーターで、同じ生活費の条件で両方式を10,000通りずつ実測しました。結論：定率は生存率がわずかに高く（+1ポイント未満）、最終資産は定額が大幅に大きい。そして方式の差より「取り崩し率を下げる」方が圧倒的に効きます。
1.検証の条件と方式の定義
検証条件は次のとおりです（2026年6月実施）。
- 初期リスク資産6,000万円・現金0円・50〜89歳の40年間
- 想定利回り：MSCI ACWI（全世界株・円建て）1988〜2024年の実績37件・復元抽出
- 10,000試行 × 2回の平均。インフレ0%・税引き前
比較した2方式は、当ツールの仕様どおり次のように定義します。
- 定額：毎年、生活費の金額をリスク資産から直接売却する。
- 定率：毎年、リスク資産の一定割合（生活費÷初期資産）を現金に移し、生活費はその現金から支払う。資産が減った年は現金化される額も自動的に減る。
2.実測結果（生活費240・270・300万円）
| 年間生活費（対6,000万円） | 方式 | 生存率 | 最終資産の中央値 |
|---|---|---|---|
| 240万円（4.0%） | 定額 | 89.4% | 約11.1億円 |
| 定率4.0% | 90.1% | 約6.8億円 | |
| 270万円（4.5%） | 定額 | 86.6% | 約10.0億円 |
| 定率4.5% | 87.3% | 約5.9億円 | |
| 300万円（5.0%） | 定額 | 82.9% | 約8.5億円 |
| 定率5.0% | 83.9% | 約4.9億円 |
※生存率は試行ごとに±0.5ポイント程度ぶれます。中央値が非常に大きいのは、過去37年の世界株実績（年平均+11.5%）が高めだったことの反映です。将来の成果を保証するものではなく、インフレ・税も考慮していません。
3.読み解き：定率は「少し折れにくく、増えにくい」
- 生存率は定率がわずかに高い（+0.7〜1.0ポイント）：資産が減った年は現金化する額も自動的に減るうえ、好調な年に積み上がった現金が暴落時の緩衝材になるためです。
- 最終資産の中央値は定額が大幅に大きい：定率方式は毎年資産の一部を現金化するため、複利で運用され続ける資産が減っていきます。資産を増やしたまま残したい人には不利に働きます。
つまり両者はトレードオフです。「枯渇への強さをわずかに買うか、上振れの大きさを取るか」の選択であり、どちらかが一方的に優れているわけではありません。生活費の安定性など実生活面の違いは取り崩し戦略の比較をご覧ください。
4.方式の差より「取り崩し率」が効く
同じ実測データを縦に読むと、もっと重要な事実が見えます。
- 方式の変更による生存率の差：+0.7〜1.0ポイント
- 生活費を300万円→240万円（5.0%→4.0%）に下げたときの差：+6.5ポイント前後
- 現金クッション600万円を併用したときの差：+2.2ポイント（実測記事）
優先順位は「①取り崩し率を下げる ＞ ②現金クッションを持つ ＞ ③方式を選ぶ」。方式選びに悩む前に、まず取り崩し率と現金の備えを固めるのが効率的です。
5.自分の条件で再現する方法
- シミュレーターの詳細条件で「取崩方式」を定額／定率で切り替える
- ほかの条件（資産・期間・生活費）を揃えて、それぞれ実行する
- 生存率・最終資産・悲観ケースの推移を比較する（結果はURLで共有可能）
本記事の条件はあくまで一例です。資産額・期間・利回りの前提が変われば結果も変わるため、ぜひご自身の条件で確かめてください。
最終更新日：2026年6月10日